キャリアコラム
税理士試験科目の大学院免除の有効な場合
会計事務所「経験者」で、仕事が出来る人が大学院に行って資格を取るのは有効でしょう。
資格は取らないと価値がありません。
年齢が上がったり、仕事が増えると仕事と受験の両立はきつくなります。
税理士試験は難関試験であり特に法人税は仕事と両立しながら合格するのは大変です。
法人税・所得税を残して簿財のみの合格で大学院に進むのが最も効率的です。
当法人でも税理士試験に行き詰ったら実務ができる人には大学院に行ってもらっていいと考えています。
ケースによっては学費を負担することもありえます。
当税理士法人には大学院免除者もいますし現在、大学院に一名在籍中です。
仕事との両立を考えるなら東亜大学の通信制大学院や首都圏等、地域によっては夜間・週末中心の大学院もあります。
この記事をシェアする
URLをコピーしました
執筆者
税理士法人TOTAL
代表社員税理士
高橋 寿克
千葉県船橋市生まれ。農家の12代目。税理士・行政書士・CFP®・医業経営コンサルタント。
開成高校、早稲田大学政治経済学部卒。
1999年 高橋寿克税理士事務所を開設。現在は全国17拠点に拡大したTOTAL Groupの代表として、税理士法人をはじめ、司法書士法人、社会保険労務士法人、行政書士法人を擁する。
徹底した業務の標準化やクラウドシステム（マネーフォワード、freee）活用で業務効率化を推進。「あなたと共に歩み、あなたと共に成長したい」を理念に日本一の総合士業事務所を目指している。
