税理士試験科目の大学院免除の有効な場合

2014年05月12日／ 高橋

会計事務所「経験者」で、仕事が出来る人が大学院に行って資格を取るのは有効でしょう。
資格は取らないと価値がありません。
年齢が上がったり、仕事が増えると仕事と受験の両立はきつくなります。
税理士試験は難関試験であり特に法人税は仕事と両立しながら合格するのは大変です。
法人税・所得税を残して簿財のみの合格で大学院に進むのが最も効率的です。
当法人でも税理士試験に行き詰ったら実務ができる人には大学院に行ってもらっていいと考えています。
ケースによっては学費を負担することもありえます。
当税理士法人には大学院免除者もいますし現在、大学院に一名在籍中です。
仕事との両立を考えるなら東亜大学の通信制大学院や首都圏等、地域によっては夜間・週末中心の大学院もあります。